何歳でもセミリタイアを目指せるのか?必要な資金・貯金額・やり方とは?

セミリタイア

セミリタイアとは?

セミリタイアとは、不労所得および短時間・不定期のアルバイト収入だけで生活していくことです。

自分の時間を持つことを重視し、毎日フルタイムで働くようなことはしません。

逆に投資の運用益や貯金の切り崩しなどで不労所得のみで生活をすることを「完全リタイア」と言います。

何歳でもセミリタイアは出来るのか?

何歳でもとは言えませんが、大体の記事や本を参考にすると、30代~50代の方たちを指している言葉に思えますが、正直20代でもいけると思います。(*^^*)

セミリタイアをする方法とは?

さて、なんの準備もなくいきなりは勿論出来ませんよね。

実際にやる方法ですが、フルタイムで仕事をしなくても生活できる事が条件ですので、それぞれの家庭事情や状況で考えていかなければなりません。

そこで必要になるのがお金です。

セミリタイアに必要な資金・貯金額はいくら必要?

誰もが気になるのがお金がいくらかかるかですよね。

一概に断言は出来ませんが、約、1,500万~3,000万の貯金があれば、それを資金としてセミリタイアは可能だと思います。

資金の額だけを見るんじゃなくて、自身の生活費のしっかりと見直すことが大切だね

毎月いくらあれば生活を送れるかを把握していかないとダメだね。

kanasiki
kanasiki

doda〔デューダ〕によると、30代の平均年収は400万~500万程らしいです。その場合手取りでは340万~380万円程度です。年間の生活費を抑えて毎年240万~280万円を貯金すれば、6~8年間で、1500万~2000万円を貯められます。

これを資金としたセミリタイアであれば、現実的に不可能ではない方法だと思います。

30代でセミリタイアをするうえで、不労所得は必須です。株や不動産投資などの不労所得で資金繰りをするど、貯金では足りない部分を補うことが30代のセミリタイアには大切です。

セミリタイア後に必要な支払いとかってあるの?

どの年代でもセミリタイアをしても変わらずに発生する支払いがあります。

  1. 年金・各種保険
  2. 自動車税
  3. 住民税
  4. 住居費・光熱水費

サラリーマンを辞めても納付義務がありますので注意しましょう!

住民税ですが、住民税の課税ルールは以下の通りです。

前年度の1~12月における所得に対して納税額が決められ、その翌年の6月から次の年の5月までにおける1年間で支払います。

住居費・光熱水費に関しましては、大体5万円の家賃で住み、光熱水費を8,000円~9,000円程度で収まるように生活を送れるように考えていきましょう。

最後に

セミリタイアをするうえで肝心なのは、貯蓄額と、不労所得だと思います。

完全に不労所得だけで過ごすことは難しいですが、少しの労働と不労所得だったら頑張れば出来そうですよね(*^^*)

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